2009年で10周年を迎える「マネックス」という社名は、『2001年宇宙の旅』に登場する人工知能を備えたコンピュータ「HAL9000」に由来します。IBMの文字を1文字ずつ前に進めた「HAL」はその一歩先を行くという含意があるとする説がありますが、それにならいマネーの「Y」を「X」に一歩進めて「MONEX」と名付けました。
そこには未来の金融をデザインし、それを実現していきたいという理想が込められているのです。
我々はこれまで、お客様のニーズに応えるべく、システムインフラや商品・サービスのラインナップを拡充してきました。たとえば、年利1%(税引前)を実現した「個人向けマネックス債」(3カ月満期)や、現在約200本もの投資信託、米国ETFなど、ユーザーの皆様には、より自由な投資スタイルを可能にする幅広い選択肢を提供してきたと自負しております。
次のステップは、こうした幅広い選択肢のなかから、それぞれに最適な商品を選ぶ検索・選択機能の充実が必要だと考えています。近日リリース予定の投資信託検索機能もその一つです。
ゴルフがいくら上手くても、クラブ1本だけでは試合には勝てません。ウッドやアイアン、パターなどが必要でしょう。しかし、100本あれば勝てるかといえばそうでもない。優秀なキャディに状況に応じて最適の1本を選んでもらう必要があります。資産運用におけるキャディ、あるいはスタイリストのような存在、それこそが、我々が研究開発に取り組む「知のインフラ」と呼ばれるものです。
豊富な商品ラインナップのなかから、個人のお客様のリスク許容度、運用資金、投資目的に応じて商品を選択し、最適なポートフォリオを提案する「知のインフラ」。

松本大(まつもと・おおき)マネックスグループ株式会社 代表取締役社長CEO
これは、短期トレーディング目的のお客様だけでなく長期の資産形成をお考えの方も、初心者やヘビーユーザーも、どなたにもベストなアドバイスが可能になる、世界でも初の試みとなるでしょう。同システムには、各国の中央銀行や世界的な年金基金のリスク管理に応用される最新の金融工学が使われています。つまり、スイスのプライベートバンクに口座をもつようなスーパー富裕層や機関投資家しか享受できなかったサービスを、誰もが簡単にご利用いただける、これは“革命的”なシステムなのです。
「知のインフラ」は2009年の春頃にヴァージョン1をリリース、夏頃にはヴァージョン2をリリースする予定です。そこでプロジェクトが終わりではありません。新規サービスは、ユーザーに育てられる部分があります。とくに読者のようなビジネスの“目利き”にもご利用いただいてフィードバックをいただき、サービスをブラッシュアップしてさらに使い勝手の良いものにしていきたい。我々が満を持して提供する「知のインフラ」。その先にあるまったく新しい世界を是非とも体験いただきたいと思います。(談)
松本大 (まつもと・おおき) マネックスグループ株式会社 代表取締役社長CEO
東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券入社。ゴールドマン・サックスに勤務。ゼネラルパートナーを経て、1999年、マネックス証券を設立。株式会社東京証券取引所グループ取締役。株式会社新生銀行取締役。『この国を作り変えよう 日本を再生させる10の提言』(共著、講談社)、『私の仕事術』(講談社)など、著書多数。
| 企業名 |
マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号 |
| 加入協会 |
日本証券業協会・社団法人金融先物取引業協会 |
| お問い合わせ |
【フリーコール】0120-430-283 【携帯・PHS・一部IP電話】03-6737-1667 ※オペレーター受付時間:平日8:00~17:00 |